ノアリザーブ / ノアリザーブ1年

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欲張らない投資とは

「預金の一歩先」のような慎重な投資が欲張らない投資。

預金のままでは不満。でも、リスクの高い投資には向けられない。
そうした場合には、「欲張らない投資」を目指しましょう。

■預金を含めた全体設計

預金を含めた全体設計

ファンドのポイント

まさに「欲張らない投資」として、ノアリザーブ。

ノアリザーブ・ノアリザーブ1年は、
まさに「欲張らない投資」として実績を積み上げてきました。
決して平坦ではなかった市場環境でも安定的に推移し、「2%ライン」に負けない運用実績でした。

■ノアリザーブ(毎月分配型)の基準価額(分配金再投資後)と2%ラインの推移
(日次、期間:2012年2月29日(設定日)~2015年3月31日)

ノアリザーブ(毎月分配型)の基準価額(分配金再投資後)と2%ラインの推移
  • 2%ライン:1万円を年率2%で運用した場合のシミュレーション
  • 基準価額(分配金再投資後):実質的な信託報酬等控除後、購入時手数料等を考慮せず、税引前分配金を再投資した場合の評価額を表します。

ファンドは、利回りや投資元本が保証されているものではありません。また、データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

「全方位型」「お任せ型」のノアリザーブ。

ノアリザーブ・ノアリザーブ1年は
世界の株式や債券、金など幅広い資産に分散投資する「全方位型」。
また、月に1回程度、資産配分の見直しを行い、市場が不透明な時には現預金等の比率も機動的に高める「お任せ型」のファンドです。

■ノアリザーブ(毎月分配型)の資産配分の変更の例
(日次、期間:2012年2月29日(設定日)~2015年3月31日)

ノアリザーブ(毎月分配型)の資産配分の変更の例

日々のハラハラ・ドキドキが少ないノアリザーブ。

ノアリザーブ・ノアリザーブ1年は
日々の基準価額の動きが気にならないくらいを理想とし、
実際の変動率は他の資産と比較して小さい水準です。

■ノアリザーブ(毎月分配型)と各資産の日次変動率の最大値・最小値
(円換算、日次、期間:2012年2月29日(設定日)~2015年3月31日)

ノアリザーブ(毎月分配型)と各資産の日次変動率の最大値・最小値
  • ノアリザーブ:基準価額(分配金再投資後)。実質的な信託報酬等控除後、購入時手数料等を考慮せず、税引前分配金を再投資した場合の評価額を表します。
  • 日本株式:TOPIX、世界株式:MSCI世界株価指数、米国リート:FTSE/NAREITオール・エクイティ・リート指数、オーストラリア国債:シティ・オーストラリア国債指数、世界国債:シティ世界国債指数、米国ハイイールド債券:バンクオブアメリカ・メリルリンチ米国ハイイールド・マスターⅡ・コンストレインド指数、すべてトータル・リターン
  • MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
出所:ブルームバーグ、トムソン・ロイター・データストリームのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

ファンドは、利回りや投資元本が保証されているものではありません。また、データは過去の実績であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。

投資リスク・その他の留意点

投資リスク

基準価額の変動要因

  • ファンドは、実質的に株式、公社債および金等に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式、公社債および金等の価格変動等(外国証券には為替変動リスクもあります。)により変動し、下落する場合があります。
  • したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者の皆さまに帰属します。また、投資信託は預貯金と異なります。

株式投資リスク(価格変動リスク、信用リスク)

  • ファンドは、実質的に株式に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている株式の価格変動の影響を受けます。
  • 株式の価格は、政治経済情勢、発行企業の業績・信用状況、市場の需給等を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。

公社債投資リスク(金利変動リスク、信用リスク)

  • ファンドは、実質的に公社債に投資しますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている公社債の価格変動の影響を受けます。
  • 金利変動リスクとは、金利変動により公社債の価格が変動するリスクをいいます。一般的に金利が低下した場合には、公社債の価格は上昇する傾向がありますが、金利が上昇した場合には、公社債の価格は下落する傾向があります。
  • 信用リスクとは、公社債の発行体の財務状況等の悪化により利息や償還金をあらかじめ定められた条件で支払うことができなくなるリスク(債務不履行)、または債務不履行に陥ると予想される場合に公社債の価格が下落するリスクをいいます。

金の価格変動リスク

  • ファンドは、実質的に金に投資または金を対象としたデリバティブ取引を行いますので、ファンドの基準価額は、実質的に組入れている金の価格変動の影響を受けます。
  • 金の価格は、金の需給の変化や為替レート、金利の変動等の要因により変動します。金の需給は、政治・経済的事由、技術発展、資源開発、生産者や企業の政策、政府の規制・介入、他の金融・商品市場や投機資金の動向等の要因で変動します。また、市場の流動性の低下や取引所が定める値幅制限等により不利な価格で取引を行わなければならない場合があります。

有価証券先物取引等に伴うリスク

  • ファンドは、実質的に有価証券先物取引等を利用することがありますので、このような場合には、ファンドの基準価額は有価証券先物取引等の価格変動の影響を受けます。

為替に関するリスク・留意点

  • 実質組入外貨建資産について、為替ヘッジを行わない場合には、係る外貨建資産は為替変動の影響を受け、円高局面は基準価額の下落要因となります。
  • また、為替ヘッジを行い為替変動リスクの低減を図る場合がありますが、為替変動リスクを完全に排除できるものではなく、為替変動の影響を受ける場合があります。また、円金利がヘッジ対象通貨の金利より低い場合、当該通貨と円との金利差相当分のヘッジコストがかかることにご留意ください。

カントリーリスク

  • ファンドが実質的な投資対象地域の一つとする新興国は、一般に政治・経済・社会情勢の変動が先進諸国と比較して大きくなる場合があり、政治不安、経済不況、社会不安が証券市場や為替市場に大きな影響を与えることがあります。その結果、ファンドの基準価額が下落する場合があります。
  • 実質的な投資対象国・地域において、政治・経済情勢の変化により証券市場や為替市場等に混乱が生じた場合、またはそれらの取引に対して新たな規制が設けられた場合には、基準価額が予想外に下落したり、運用方針に沿った運用が困難となる場合があります。この他、当該投資対象国・地域における証券市場を取り巻く制度やインフラストラクチャーに係るリスクおよび企業会計・情報開示等に係るリスク等があります。

基準価額の変動要因は上記に限定されるものではありません。

その他の留意点

  • ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

収益分配金に関する留意事項

  • 分配金は、預貯金の利息とは異なり、投資信託の純資産から支払われますので、分配金が支払われると、その金額相当分、基準価額は下がります。
投資信託で分配金が支払われるイメージ
  • 分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。また、分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。
計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
  • 投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。
計算期間中に発生した収益を超えて支払われる場合
普通分配金:個別元本(投資者のファンドの購入価額)を上回る部分からの分配金です。
元本払戻金(特別分配金):個別元本を下回る部分からの分配金です。分配後の投資者の個別元本は、元本払戻金(特別分配金)の額だけ減少します。
  • 普通分配金に対する課税については、投資信託説明書(交付目論見書)をご参照ください。

お申込みメモ・ファンドの費用

手続・手数料等

お申込みメモ

購入時 購入単位 販売会社が定める1円または1口(当初元本1口=1円)の整数倍の単位とします。
購入価額 購入申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金時 換金価額 換金申込受付日の翌営業日の基準価額とします。
換金代金 原則として換金申込受付日から起算して7営業日目からお支払いします。
申込みに
ついて
購入・換金の
申込不可日
ルクセンブルグの銀行またはロンドンの銀行の休業日ならびに当該休業日の2営業日前の日においては、購入・換金のお申込みはできません。
換金制限 信託財産の資金管理を円滑に行うため、1日1件10億円を超える換金はできません。また、別途、大口換金には制限を設ける場合があります。
その他 信託期間 [毎月分配型] 平成24年2月29日(当初設定日)から無期限とします。
[1年決算型] 平成25年1月31日(当初設定日)から無期限とします。
繰上償還 各ファンドにつき、受益権の口数が10億口を下回ることとなった場合等には信託が終了(繰上償還)となる場合があります。
決算日 [毎月分配型] 毎月15日(休業日の場合は翌営業日)とします。
[1年決算型] 毎年8月15日(休業日の場合は翌営業日)とします。
収益分配 [毎月分配型] 年12回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。
[1年決算型] 年1回の決算時に、収益分配方針に基づき分配を行います。
  • ファンドには収益分配金を受取る「一般コース」と収益分配金が税引後無手数料で再投資される「自動けいぞく投資コース」があります。ただし、販売会社によっては、どちらか一方のみのお取扱いとなる場合があります。

ファンドの費用

投資者が直接的に負担する費用
購入時 購入時手数料 無手数料
購入時手数料は、投資信託を購入する際の商品等の説明や事務手続等の対価として、販売会社に支払う手数料です。
換金時 信託財産
留保額
ありません。
投資者が信託財産で間接的に負担する費用
保有
期間中
運用管理費用
(信託報酬)
毎日、信託財産の純資産総額に年1.4904%(税抜1.38%)の率を乗じて得た額とします。運用管理費用(信託報酬)は、「毎月分配型」は毎計算期末または信託終了のとき、「1年決算型」は毎計算期間の最初の6ヵ月終了日(当該終了日が休業日の場合は当該終了日の翌営業日)および毎計算期末または信託終了のとき信託財産中から支払うものとします。配分は次のとおりとし、委託会社と各販売会社の配分は各販売会社の取扱純資産総額に応じて計算するものとします。
[運用管理費用(信託報酬)の配分(税抜)および役務の内容]
各販売会社の
取扱純資産総額
委託会社 各販売会社 受託会社
ファンドの運用とそれに伴う調査、受託会社への指図、各種情報提供等、基準価額の算出等 購入後の情報提供、交付運用報告書等各種書類の送付、口座内でのファンドの管理および事務手続等 ファンドの財産の保管・管理、委託会社からの指図の実行等
100億円以下の部分 年率0.35% 年率1.0% 年率0.03%
100億円超の部分 年率0.15% 年率1.2%
  投資対象
とする
投資信託
証券
グローバル・インカム株式 PGSF-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・ファンド 純資産総額の年率0.6%
グローバル・インカム株式(円) PGSF-グローバル・ユーティリティーズ・エクイティ・カレンシー・ヘッジド・ファンド 純資産総額の年率0.6%
新興国インカム株式 PGSF-新興国ハイインカム株式ファンド 純資産総額の年率0.6%
新興国株式ボラティリティ低減ファンド 注1 PGSF-新興国株式ボラティリティ低減ファンド 純資産総額の年率0.6%
欧州株式 注2 ピクテ欧州株式ファンド(適格機関投資家専用) 純資産総額の年率0.648%(税抜0.6%)
バイオ医薬品株式 ピクテ・バイオ医薬品ファンド(適格機関投資家専用) 純資産総額の年率0.648%(税抜0.6%)
メジャー・プレイヤーズ株式 ピクテ・メジャー・プレイヤーズ・ファンド(適格機関投資家専用) 純資産総額の年率0.648%(税抜0.6%)
プレミアム・ブランド株式 注3 ピクテ・プレミアム・ブランド・ファンド(適格機関投資家専用) 純資産総額の年率0.648%(税抜0.6%)
日本ナンバーワン株式 ピクテ日本ナンバーワン・ファンド(適格機関投資家専用) 純資産総額の年率0.648%(税抜0.6%)
円インカム ピクテ円インカム・セレクト・ファンドⅡ(適格機関投資家専用) 純資産総額の年率0.648%(税抜0.6%)
ハイインカム・ソブリン(円)注4 ピクテ・ハイインカム・ソブリン・ファンド(適格機関投資家専用)為替ヘッジコース 純資産総額の年率0.648%(税抜0.6%)
優良財政国債券 ピクテ優良財政国債券ファンド(適格機関投資家専用) 純資産総額の年率0.648%(税抜0.6%)
ハイインカム・ソブリン 注5 ピクテ・ハイインカム・ソブリン・ファンド(適格機関投資家専用)為替ヘッジなしコース 純資産総額の年率0.648%(税抜0.6%)
資源国ソブリン PGSF-資源国ソブリン・ファンド 純資産総額の年率0.6%
世界分散債券(円)注6 PGSF-世界分散債券ファンド 純資産総額の年率0.6%
MMF(円) ピクテ-ショートターム・マネー・マーケットJPY 純資産総額の年率0.3%(上限)
MMF(米ドル) ピクテ-ショートターム・マネー・マーケットUSD 純資産総額の年率0.3%(上限)
MMF(ユーロ) ピクテ-ショートターム・マネー・マーケットEUR 純資産総額の年率0.3%(上限)
MMF(スイスフラン) ピクテ-ショートターム・マネー・マーケットCHF 純資産総額の年率0.25%(上限)
金 注7 ピクテ(CH)プレシャス・メタル・ファンド-フィジカル・ゴールド 純資産総額の年率0.34%(上限)
  • 注3、注4、注5は、信託財産留保額(換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額)があります。注1、注2、注5、注6は、平成27年5月16日 現在未設定です。注7は、申込み・買戻し時に純資産価格の0.1%が平均取引コスト相当額として申込価格に付加または買戻価格から控除され、当該ファンドの信託 財産に留保されます。上記の他上場投資信託証券に投資する場合がありますが、銘柄毎に異なります。上記の報酬率は、今後変更となる場合があります。PGSFは 「ピクテ・グローバル・セレクション・ファンド」の略称です。上記では、各投資先ファンドの商品性をご理解いただきやすくするため、運用手法を併記しております。 上記は平成27年5月16日現在のものであり、今後変更となる場合があります。また、上記の中から投資する投資信託証券を選択するため、投資を行わないものもあります。
実質的な負担 最大年率2.1384%(税抜1.98%)程度(この値はあくまでも目安であり、ファンドの実際の投資信託証券の組入状況により変動します。)
その他の
費用・
手数料
信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.054%(税抜0.05%)相当を上限とした額)が毎日計上されます。当該諸費用は、監査法人に支払うファンドの財務諸表の監査に係る費用、目論見書、運用報告書等法定の開示書類の作成等に要する費用等です。
組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等および外国における資産の保管等に要する費用等(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等を示すことができません。)が、そのつど信託財産から支払われます。投資先ファンドにおいて、信託財産に課される税金、弁護士への報酬、監査費用、有価証券等の売買に係る手数料等の費用が当該投資先ファンドの信託財産から支払われることがあります。
  • 当該費用の合計額については、投資者の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。

お申込みの際には投資信託説明書(交付目論見書)でご確認ください。

投資信託説明書(交付目論見書)の
ご請求・お申込み

株式会社群馬銀行
登録金融機関 関東財務局長(登金)第46号

加入協会
日本証券業協会、
一般社団法人金融先物取引業協会

設定・運用

ピクテ投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第380号

加入協会
一般社団法人投資信託協会、
一般社団法人日本投資顧問業協会