SBIインド&ベトナム株ファンド

ファンドの特色

1 インドおよびベトナムの株式を主な投資対象とします。

2 ファミリーファンド方式で運用し、マザーファンドを通じて株式等に投資します。

3 原則として、為替ヘッジは行いません。


ファンドのイメージ図

ファンドのポイント

アジアの中でも特に成長期待の高い2カ国の株式に投資し、更に分散効果を狙う


ファンドのポイント図

ポイント1 : インド・ベトナムの高い成長力

一人当たりGDPの3,000ドル超え(=消費活動の急拡大ステージ)はこれから

  • 一人当たりGDPが3,000ドルを超えると、生活に最低限度必要な衣食住が足りるようになり、自動車などの消費市場が急速に拡大するといわれています。
  • インドとベトナムの一人当たりGDPは、それぞれ1,852ドル、2,306ドルで(2017年IMF予測値)、高度成長期初期段階である1970年代初期の日本と同水準となっています。

日本の一人当たり名目GDP推移とアジア主要国の現状

(出所)Bloomberg,IMF提供データより、SBIアセットマネジメント作成

  • データ期間:1965年~2017年(IMF予測値含む)。日本については期間中のGDP水準の推移、アジア各国については2017年IMF予測値を表しています。
  • 本資料中のグラフ、数値等は作成時点でのデータであり、将来の傾向、数値等を予測するものではありません。

今が人口ボーナス期(経済成長の飛躍期)

  • 人口ボーナス期=総人口に占める生産年齢(15歳以上65歳未満)人口の上昇が続く、または絶対的に多い時期を指します。労働供給力の高まりに加え、社会保障費の抑制が可能で、経済活動が活発化します。例えば、消費面では働く世代の拡大で消費支出全般、住宅費などが増加します。
  • インドとベトナムの人口構成比率は若年層の比率が高く、今後も若い働き手となる年齢層が増加していく見込みです。

人口ピラミッド比較(2015年)

(出所)国際連合「World Population Prospects 2017」より、SBIアセットマネジメント作成

アジアの中でも高い成長率。賃金水準も低く生産拠点としても有望

  • 多くの成長期待要因があるインドとベトナムですが、近年の経済成長率はアジアの中でも特に高い水準となっています(左図)。
  • インドとベトナムは中国やシンガポール等、他のアジア主要国と比較して、賃金水準が相対的に低く、企業の生産拠点としての魅力が高いと考えられます(右図)。

実質GDP成長率アジア諸国比較

*1:(出所)IMF 「World Economic Outlook Database, October 2017」より、SBIアセットマネジメント作成

  • データ期間 2000年~2016年
  • 2016年の各国数値はIMF予測値を使用

*2:(出所)JETRO「在アジアオセアニア日系企業実態調査(2017年度)」より、SBIアセットマネジメント作成

ポイント2 : 2カ国の分散投資

株価の低相関性について

  • インド株式とベトナム株式の5年間の日次騰落率の相関係数(同じ動きが1、無相関が0)は0.14と非常に低く、この2カ国の組合わせの分散効果が高いことがわかります。
  • このような分散効果は、インドとベトナムの経済構造の違いによるものと考えられます。

インドとベトナムの株価推移5年チャート

(出所)Bloombergより、SBIアセットマネジメント作成

  • 期間:2013/1末~2018/1末(基準時点を100として指数化)
  • インド株式:SENSEX指数、ベトナム株式:VN指数
  • インドはIT等の第三次産業が盛んな国であり、ベトナムは鉱業や製造業等の第二次産業が盛んな国となっています。
  • 株式指数の内訳においても、インドは、金融、情報テクノロジーが、一方、ベトナムは日用消費財が占めるウェイトが高く、こうした産業構造の違いによって、株価の相関性も低くなっていると考えられます。

産業別GDP構成割合(2016年度)

ポイント3 : 市場環境に応じた調整機能

市場環境に応じた配分調整(インド vs ベトナム)、運用会社も分散


市場環境に応じた調整機能1
市場環境に応じた調整機能2