投資のソムリエ

「投資のソムリエ」は、金融市場等の投資環境の変化をいち早く察知し、配分比率を機動的に変更するこで、『大きな損失を避ける工夫をしたバランスファンド』です。

投資対象を分散します ~資産の分散~

  • 当ファンドは、日本や先進国の債券・株式に加え、今後の経済成長が期待できる新興国の債券・株式、高利回りが期待できるリートなど8資産に投資を行います。
  • 外貨建資産については弾力的に対円での為替ヘッジを行い、一部または全部の為替リスクを軽減します。
  • 為替ヘッジを行った場合でも、為替リスクを完全に排除できるものではなく為替相場の影響を受ける場合があります。
投資対象資産各資産の価格推移
  • データ期間:2003年8月末~2016年4月末(月次)
  • 2003年8月末を100として指数化。
  • 8資産均等投資は各資産を均等の比率で合成。
  • 各資産の使用指数は「当画面における使用指数」をご覧ください。

(出所:BloombergのデータをもとにアセットマネジメントOne作成)

資産の価格変動要因にも着目します ~要因の分散~

  • 資産価格に影響を与える「変動要因」に着目した基本配分比率にすることで、基準価額の変動リスク*を年率4%程度に抑えながら、安定的な基準価額の上昇をめざします。
  • 8資産の基本配分比率は月次で決定し、原則月間を通じて維持します。
  • 上記数値は目標値であり、常にリスク水準が一定であること、あるいは目標値が達成されることのいずれを約束するものではありません。また、上記数値は当ファンドの長期的なリスク水準の目標を表すものであり、当ファンドが年率4%程度の収益を目標とすることを意味するものではありません。上記数値が達成されるかどうかを問わず、実際の運用成績がマイナスとなる可能性があります。
*
価格変動の大きさを表し、この値が小さいほど、価格の変動が小さいことを意味します。
基本配分戦略
  • 上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。また、価格変動要因の全てを網羅したものではありません。資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

緊急時には現金等も活用します ~現金等の保有~

  • 相場環境を日々判定し、下落の危険性が高まったと判定した場合は、組入資産を安定資産や現金等*へ入れ替えることで基準価額の下落の抑制をめざします。
  • 基準価額の下落を完全に抑制できるものではありません。
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現金等とは、短期国債およびコール・ローンなどの短期金融資産等です。
機動的杯運戦略
  • 2016年4月末時点
  • 各投資行動は基本配分比率に対するものです。
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安定資産の下落時には、国内債券、為替ヘッジ先進国債券それぞれにおいて局面を判断して投資行動を決定します。
(ご参考)配分比率変更のイメージ
  • 上記は投資環境および配分比率の一例を示したものであり、すべての要因や変動を説明したものではありません。また、今後の景気や市場の展望を示唆・保証するものではありません。
  • 上記はイメージであり、実際にはこれと異なる場合があります。
    また、資金動向、市況動向等によっては、上記のような運用ができない場合があります。

運用実績

基準価額・資産配分・各資産の価格の推移(ご参考)配分比率変更のイメージ
  • データ期間:2012年10月25日(ファンド設定日:2012年10月26日)~2016年4月28日(日次、ただし資産配分は2012年10月26日~)
  • 各資産の使用指数は「当資料における使用指数」をご覧ください。
  • (上図):当ファンドの基準価額は税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります(基準価額は運用管理費用(信託報酬)控除後です。また税金および手数料は考慮しておりません。)。国内債券は2012年10月25日を10,000として指数化。当指数は当ファンドが中長期的に安定的なリターンをめざすことをご理解いただくための一助として掲載しているものであり、当ファンドのベンチマークではありません。
    リスク(年率)は標準偏差(年率)(日次リターンをもとに算出)。
  • (中図):資産配分は純資産総額に対する各資産のマザーファンドの割合です。
  • (下図):2012年10月25日を100として指数化。
下落局面での配分比率変更の推移

日銀総裁交代後初めて開かれた2013年4月の政策決定会合以降、日本の金利は急騰しました。安定資産である国内債券は、4月月初に警戒局面、さらに、4月中旬には危機局面にあると判断し、現金等へのシフトを進めました。

リスク性資産の下落時

中国株式の急落や原油価格の下落に対する懸念が高まったこと等により、1月8日に株式等のリスク性資産は警戒局面にあると判断しました。同日以降、リスク性資産を売却し、1月末までの間、安定資産へのシフトを進めました。

  • 資産配分は純資産総額に対する各資産のマザーファンドの割合です。
  • 各資産の使用指数は「当資料における使用指数」をご覧ください。
  • 各資産の指数は当ファンドの下落局面での値動きをよりご理解いただくための一助として掲載しているものであり、当ファンドのベンチマークではありません。
  • 比率の合計は、端数処理の関係で100%とならない場合があります。

当画面における使用指数

  • 国内債券:NOMURA-BPI総合
  • 為替ヘッジ先進国債券:シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジあり)
  • 先進国債券:シティ世界国債インデックス(除く日本、円ベース、為替ヘッジなし)
  • 新興国債券:JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラス(円換算ベース、為替ヘッジなし)
  • 国内株式:東証株価指数(TOPIX)(配当込み)
  • 先進国株式:MSCIコクサイ・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)
  • 新興国株式:MSCIエマージング・マーケット・インデックス(円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)
  • 国内リート:東証REIT指数(配当込み) 
  • 先進国リート:S&P 先進国 REITインデックス(除く日本、円換算ベース、配当込み、為替ヘッジなし)

指数の著作権等

・NOMURA-BPI総合は、野村證券株式会社が公表している指数で、その知的財産権は野村證券株式会社に帰属します。なお、野村證券株式会社は、対象インデックスの正確性、完全性、信頼性、有用性を保証するものではなく、対象インデックスを用いて行われる事業活動・サービスに関し一切責任を負いません。・シティ世界国債インデックスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はシティグループ・インデックスLLCに帰属します。・JPモルガン・エマージング・マーケット・ボンド・インデックス・プラスに関する著作権等の知的財産その他一切の権利はJ.P.モルガン・セキュリティーズ・エルエルシーに帰属します。・東証株価指数(TOPIX)、東証REIT指数は、株式会社東京証券取引所((株)東京証券取引所)の知的財産であり、指数の算出、指数値の公表、利用など同指数に関するすべての権利は、(株)東京証券取引所が有しています。なお、本商品は、(株)東京証券取引所により提供、保証または販売されるものではなく、(株)東京証券取引所は、ファンドの発行又は売買に起因するいかなる損害に対しても、責任を有しません。・MSCIコクサイ・インデックス、MSCIエマージング・マーケット・インデックスは、MSCI Inc.が公表しているインデックスで、当指数に関する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCI Inc.に属しており、また、MSCI Inc.は同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。・Standard & Poor's®ならびにS&P®は、スタンダード&プアーズ・ファイナンシャル・サービシーズLLC(以下「S&P」)の登録商標です。Dow Jones®は、ダウ・ジョーンズ・トレードマーク・ホールディングズLLC(以下「ダウ・ジョーンズ」)の登録商標です。これらはS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスLLCに対して使用許諾が与えられており、アセットマネジメントOne株式会社に対しては特定の目的のために使用するサブライセンスが与えられています。S&P 先進国 REITインデックスはS&P ダウ・ジョーンズ・インデックスLLCが所有しており、アセットマネジメントOne株式会社に対して使用許諾が与えられています。S&P ダウ・ジョーンズ・インデックスLLC、ダウ・ジョーンズ、S&Pおよびその関連会社は、アセットマネジメントOne株式会社の商品を支持、推奨、販売、販売促進するものではなく、また投資適合性についていかなる表明をするものではありません。

値動きを抑えることができました

各資産の四半期収益率の最大値・最小値・平均値
  • データ期間:2012年10月末~2016年4月末(月次)、3ヵ月累積収益率。
  • 投資のソムリエは当ファンドの基準価額をもとに計算されています。
  • 当ファンドの基準価額は税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります(基準価額は運用管理費用(信託報酬)控除後です。また税金および手数料は考慮しておりません。)。
  • 各資産の使用指数は「当画面における使用指数」をご覧ください。

(出所:BloombergのデータをもとにアセットマネジメントOne作成)

(ご参考)保有期間別収益率
  • データ期間:2012年10月25日(ファンド設定日:2012年10月26日)~2016年4月28日(日次)。
  • 収益率は当ファンドの基準価額をもとに計算されています。
  • 当ファンドの基準価額は税引前の分配金を再投資したものとして計算していますので、実際の基準価額とは異なります(基準価額は運用管理費用(信託報酬)控除後です。また税金および手数料は考慮しておりません。)。
  • 投資開始日から1年間・2年間保有した場合の収益率(年率)。
  • 上記は過去の情報または運用実績であり、将来の運用成果等を示唆・保証するものではありません。
  • 本画面は信頼できると判断した情報に基づき作成しておりますが、情報の完全性、正確性を保証するものではありません。
  • 本画面の内容は作成時点のものであり、今後予告なく変更される場合があります。