群馬銀行×ピクテ 資産運用オンラインセミナー
2022年の市場見通し および ピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド(愛称:クアトロ)のご紹介

セミナー内容

世界有数の金融立国スイスに起源を持つピクテがお届けする「群馬銀行×ピクテ資産運用オンラインセミナー」。本セミナーでは、2022年における市場見通しおよび「ピクテ・マルチアセット・アロケーション・ファンド(愛称:クアトロ)」の魅力について、投資のプロフェッショナルが解説いたします。

講師

松元 浩
ピクテ投信投資顧問株式会社
運用商品本部シニア・フェロー

大学で経済学を専攻。1987年中央信託銀行入社。年金運用部で、外国債券運用を担当。また、この間米国シカゴ大学経営大学院でMBA取得、高度な金融知識を習得するとともに国際的な視野を広める。1997年ドイチェ・アセット・マネジメントに移り、債券部門長、チーフ・インベストメント・オフィサーを務め、アセット・アロケーション戦略を担当。2010年6月ピクテ投信投資顧問にグローバル資産運用部長として入社、アセット・アロケーション・ファンドの運用を担当。
2022年1月より現職。また、ピクテ・グループ全体のハウス・ビューを策定するピクテ・ストラテジー・ユニット(PSU)メンバー。上智大学卒業(経済)、米シカゴ大学経営大学院修了(MBA)、日本証券アナリスト協会検定会員、CFP®認定者

開催日時/視聴方法

開催日時
2022年1月19日(水)19:00~19:45
参加費
無料(事前申込制)
視聴方法
視聴URLは事前申込をいただいた方に限り、メールで送信させていただきます。
  • 1/25までアーカイブ視聴可能

セミナー参加にあたりご注意頂きたいこと

  • 投資リスク:ファンドは実質的に有価証券等に投資しますので、「価格変動リスク・信用リスク」「為替に関するリスク・留意点」「ロング・ショート戦略によるリスク」「カントリーリスク」「取引先リスク」「流動性リスク」などの要因で基準価額が変動し、投資元本を割り込むことがあります。
  • ファンドの費用:購入時手数料:上限3.85%(税抜3.5%)[保有期間中に間接的にご負担いただく費用]実質的な負担:最大年率2.0%(税込)程度(2021年2月末日現在の資産配分に基づく試算値は、年率1.69%(税込)程度)に指定投資信託証券の成功報酬(適用されない場合もあります。)が加算された額。このほかに信託事務に要する諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.055%(税抜0.05%)相当を上限とした額)等があります。
    • 当該費用の合計額については、投資者の皆さまがファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。
    • 詳しくは、「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧ください。
  • 当広告はピクテ投信投資顧問株式会社が作成した広告であり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。取得の申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)等の内容を必ずご確認の上、ご自身でご判断ください。
  • 投資信託は、値動きのある有価証券等(外貨建資産に投資する場合は、為替変動リスクもあります)に投資いたしますので、基準価額は変動します。したがって、投資者の皆さまの投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
  • 運用による損益は、すべて投資者の皆さまに帰属します。
  • 当広告に記載された過去の実績は、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。
  • 当広告は信頼できると考えられる情報に基づき作成されていますが、その正確性、完全性、使用目的への適合性を保証するものではありません。
  • 当広告中に示された情報等は、作成日現在のものであり、事前の連絡なしに変更されることがあります。
  • 投資信託は預金等ではなく元本および利回りの保証はありません。
  • 投資信託は、預金や保険契約と異なり、預金保険機構・保険契約者保護機構の保護の対象ではありません。
  • 登録金融機関でご購入いただいた投資信託は、投資者保護基金の対象とはなりません。
  • 当広告に掲載されているいかなる情報も、法務、会計、税務、経営、投資その他に係る助言を構成するものではありません。
  • 本セミナーにおいて、セミナーでご紹介する商品等の勧誘を行うことがあります。
  • お申込みにあたっては、販売会社からお渡しする最新の投資信託説明書(交付目論見書)を必ずご覧ください。

株式会社群馬銀行
登録金融機関/関東財務局長(登金)第46号
加入協会/日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会
ピクテ投信投資顧問株式会社
金融商品取引業者関東財務局長(金商)第380号
加入協会:一般社団法人投資信託協会、一般社団法人日本投資顧問業協会、日本証券業協会

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